日頃の疑問や豆知識を調べて簡潔にまとめています。さらに詳しい内容を知りたい方は引用元でご確認下さい。

まとロゴす

アメリカ経済が崩壊!?日本に与える影響とは

      2016/04/27

アメリカ経済が崩壊!?日本に与える影響とは

アメリカは世界一の経済大国であり、アメリカ経済の崩壊は世界の経済の崩壊につながります。そんな中、アメリカが利上げをするという動きがあります。利上げが行われると経済にはどのような影響があるのでしょうか。

スポンサーリンク

  こんな記事もよく読まれています

車の年式で査定額は変わる!?古い車は高く売れるのか

車を買い替えるときには今まで乗っていた車を下取りに出しますね...

式典のBGMに!お勧めのクラシック

卒業式や、結婚式などの厳かな式典にはよくクラシック音楽がBG...

ピアスをニードルであけたい!自分で購入してやるには?

あなたはピアスをあけていますか?ピアスをセルフであけるにはピ...

笑顔が一番!魅力的な表情の作り方

第一印象で大事なのはやはり表情ではないでしょうか?こちらが笑...

借入金の利息額を計算してみよう

銀行や消費者金融からお金を借りると当然利息が付きますね。とこ...

妊娠中の仕事がつらい!休みがちになる前にしておくこと

妊娠すると仕事をどうすべきか悩むところですね。妊娠中の体調の...

裁判で判決がでるまでの時間はどのくらい?

もしあなたが裁判をすることになったらどうしますか?裁判と聞く...

台湾へ旅行してみよう!航空券やホテルの相場は?

海外旅行に行きたいと思っている方、行先に台湾はいかがでしょう...

東京で地震が発生!津波は来るのか?

近年東京では南海トラフ地震の発生により甚大な被害を被るとの想...

社会保険加入で手取りはどうなる?そのメリットは

2016年10月より、条件が拡大されてパートの方で社会保険に...

ゆうちょでクレジットカードを作ろう!年会費や引き落としはいつ?

ゆうちょ銀行が発行しているクレジットカードを知っていますか?...

彼氏に会えないストレスでイライラ!そんな時の対処法

社会人になって、お互い仕事をしだすと彼氏に会えなくてイライラ...

ホテルで掃除のアルバイト!その仕事内容は?

ホテルの掃除のアルバイトやパートの求人をよく見かけますね。ホ...

新幹線をキャンセル!乗車券の払い戻し

新幹線を予約していて、急に乗ることができなくなることあります...

気になる人を女性から誘う場合、どんな店を予約したらいい?!

気になる人ができたら、一緒に食事に行ったりしたいと思いますよ...

子供が発熱!手足冷たい時の対処法

小さい子供が突然発熱することはよくあります。熱があるのに手足...

バレンタインの義理チョコへのお返しは?いらないと言われたらどうする?

バレンタインのお返しで悩むのは義理チョコへのお返しですね。最...

体育教師になるにはどの大学へいけばいい?

どうすれば体育教師になれるか知っていますか?どんな大学に行け...

司法書士と弁護士、統合は必要か?

弁護士と司法書士、どちらも法律に関係した仕事ですが、できる仕...

小学校の卒業式は何を着る?男子の場合

6年間通った自分の子供の小学校の卒業式は親としては感動もひと...

スポンサーリンク

経済大国アメリカの現状とは

昨年11月にOECD(経済協力開発機構)が発表した世界経済見通しによれば、アメリカの成長率の14年見通しは2.2%、15年が3.1%。ユーロ圏の14年は0.8%、15年が1.1%。日本に至っては14年が0.4%、15年は0.8%。前年に引き続き、15年も先進国ではアメリカの独り勝ち傾向が見て取れる。

アメリカ経済は失業率5%台で雇用状況は良好、経済の約7割を占める個人消費も依然堅調だ。その背景にあるのは株高ドル高トレンドであり、原油安に住宅ローンの金利安などが消費を強力に押し上げている。

従来、大国の経済成長が世界経済の成長ドライバーになってきた。近年でいえば中国経済が世界経済をリードしてきたし、かつては借金してでもモノを買うアメリカの旺盛な購買意欲が世界経済を牽引した時期もある。

しかし、独り勝ちしている今のアメリカが世界経済を牽引しているかといえば、決してそうではない。たとえば日本車でいえば今や北米で年間400万台生産しているわけで、昔のようにアメリカにガンガン輸出して儲ける時代ではないのだ。

それどころかFRB(米連邦準備制度理事会)は、12年9月に開始した量的緩和第3弾(QE3・月額400億ドルの資産買い入れ)を14年10月に終了し、イエレンFRB議長は今年6月までの金利引き上げを示唆する発言をした。今どき金利を上げられる先進国はアメリカぐらいしかないので、高金利を求めて世界中からアメリカに金が流れ込んできている。するとドルはますます高くなるのに対して他国通貨は弱含みになり、インフレや景気減速の要因になりかねない。

引用元-PRESIDENT Online

ドル体制の崩壊が起きたとき日本はどうなるのか

世界経済を見渡すと中国でも上海株大暴落が巻き起こり「人民元」の「基軸通貨化」にむけて本格的に動き出しました。これは、ドル基軸通貨体制の崩壊の始まりとしてアメリカと中国による「新しい経済戦争」に発展するとも考えられています。

「人民元」の「基軸通貨化」…?
ドル基軸通貨体制の崩壊…? 
米中経済戦争…?
イマイチぴんときませんよね。

簡潔に言うと、「ドル」という絶対的な基軸通貨の信頼が揺らぎ、世界経済が混乱。そして、リーマンショックのような世界規模での経済危機が引き起こされる可能性があるということですね。つまり、「今まで信じていたものが信じられなくなる」ということ。可能性というだけなので、実際はどうなるのか誰にもわかりませんが、ドル建てで安心の資産運用できるという常識は通じなくなってきているのかもしれません。また、アメリカとその味方である日本と中国やロシアを中心とした国々の対立。私達、日本人の生活にも大きな変化が起こることを覚悟しなくてはなりません。

引用元-dailynews365

アメリカが利上げをした時の経済への影響

影響その1 「企業の業績が悪化する?」

米国の中央銀行の金利が上がると、各金融機関の金利も上がります。なぜなら、金融機関も中央銀行からお金を借りたり、他の金融機関からお金を借りたりしているからです*6。そうすると、銀行からお金を借りている企業の、利息の支払いが増加しますね。利息の支払いというのは費用なので、企業の利益はその分減少します。
つまり、企業の業績が悪化する可能性があります。
企業の業績が悪化するとどうなるのか?業績が悪い会社の株なんて買いたくありませんよね。したがって、企業の株価が下落する傾向にあるのです。

影響その2 「ドルがアメリカに集まりドル高になる?」

アメリカはずっとゼロ金利だったため、ドルや米国債を持っていても、あまり旨味がなかったわけです。ですから、企業や投資家は、多少リスクを取ってでも金利の高い新興国の通貨や国債に投資をしていました。それが、新興国における経済成長にもつながっていたわけですね。しかし、アメリカが利上げをするとどうなるのか。アメリカの金利が高くなるなら、わざわざリスクの高い新興国へ投資するより、ドルや米国債を持っていたほうがいいよね、となるわけです。したがって、新興国からアメリカにマネーは引き上げられ、新興国の成長は鈍化する恐れがあります。加えて、みんながドルを欲しがるわけですから、ドルが強くなります。そうです、ドル高です。当然、日本に投資されているマネーの一部もアメリカに引き上げられるわけですから、円安ドル高が進む可能性が高くなります。

影響その3 「日本の株価が下がる?」

それで、結局のところ、自分にはどんな影響があるわけ?と思う日本の個人投資家の方も多いでしょう。影響その1で説明したとおり、利上げは企業業績に影響を与える可能性が高く、投資家が毛嫌いして米国株は下落する可能性があります。日本の株式市場はアメリカのマーケット(外国人投資家)の影響を強く受けていますから、アメリカ市場につられてネガティブな反応を示す可能性もあります。しかし、一概に株価が下がるかと言えば、そうも言えなくて、基本的に円安になると、海外投資家は日本株を買いやすくなります(簡単に言えば、100円で120円のものが買えるわけです)。そうすると、マネーが日本に流入してくるかもしれないとも言うことができるし、そもそも、この利上げは1年も前からずーっと言われていることですので、アメリカのマーケットもすでに織り込み済みだと言う専門家も多いです。つまり、利上げが発表されても、「はいはいわかってますよ」という感じで、市場は何の反応も示さない可能性があります。むしろ、膿みを出したことが好感されて、株価が上昇するパターンだってありえます。

まあ、株が上がるのか下がるのか明確にわかれば、苦労しないで億万長者です。マーケットは生き物ですから、どう転ぶかは、一介のサラリーマン投資家である私にはわかりっこありません。

引用元-さようなら、憂鬱な木曜日

利上げはバブルの崩壊を防ぐためか

 中国株の大暴落が7月に起きてしまった。不安定化する国際社会のなかで、ドルは中心的な役割を担っている。そのため、その動向がさらに注目されているのだ。

 世界の債券の60%近くは、いまだにアメリカのドルで発行されている。いわゆる、ドル建ての債券だ。ドル建ての債券を返済するためには、当然ながらドルが必要になる。既発の債券をロールオーバー(乗り換え)する際も、同様だ。

 しかし、「利上げを行う=通貨量を減らす」ということになるので、結果的にドルの資金調達はしづらくなる。アメリカが利上げすると、ドルの調達金利が上がることになるわけだ。

 これは、一律に上がればいいが、実際はそうではない。通貨量が減るため、椅子取りゲームのような状況になり、弱者はドルが調達できないということになりかねない。

 その結果、場合によっては通貨危機が発生してしまう国が出る可能性も否定できない。特に、資源に頼る新興国は深刻だ。資源価格の下落とアメリカの利上げが同時に発生した場合、通貨危機を招く危険は高くなる。

例えば、原油価格の国際指標である米国産標準油種(WTI)は、昨夏は1バレル=100ドルを超えていたが、現在は同40ドル台まで低下している。単純に考えて、同じ量の石油を取引した場合、以前は100ドルを得られていたのに、今は40ドルしか得られなくなってしまったわけだ。

 しかし、アメリカとしては、そういった側面は鑑みず、あくまでアメリカ自身の事情で利上げを行いたい。なぜなら、アメリカ経済が再びバブル崩壊に陥った場合、その影響は中国の比ではなく、アメリカだけの問題では済まないからだ。

 もし、アメリカで再びリーマン・ショック級のバブル崩壊が発生したら、今度は誰がどういった手を打つのだろうか。明確な答えはない。だから、それを未然に防ぐためにも、「利上げをするかもしれない」と言っているのだ。

 また、アメリカと同時期に大規模な量的緩和を行ったイギリスも、同様の状況にある。ロンドンの不動産価格はすでにバブル状態にあり、建設ラッシュが起きているのだ。

 これを早めに抑制しない限り、イギリスもバブル崩壊に陥る可能性がある。アメリカ、イギリスという金融大国の2国が金融危機に陥れば、その影響は計り知れない。そういった可能性を早期に排除しようというのが、アメリカの利上げの意図であるともいえる。

引用元-BusinessJournal

バブル崩壊10年説とは

■ バブル崩壊10年説 ■

アメリカのバブル崩壊はほぼ10年周期で発生しており、その規模は拡大しています。

1990年頃・・・・アメリカの不動産バブル崩壊
2000年頃・・・・アメリカのITバブルの崩壊
2007年・・・・・サブプライム危機
2017年・・・・・???

それぞれのバブルの原因は、「強いドル政策」による米国への資金流入でした。バブルの膨らんでいた時期は、ドル高による実質金利高が世界の投資マネーをアメリカに引きつけています。

■ 第二次世界大戦の戦時国債の呪縛という妄想 ■

尤も、アメリカの10年周期のバブル崩壊の原因は、太平洋戦争によって大量に発行された戦時国債の償還が絡んでいるのでは無いかと私は妄想しています。戦後の金融抑圧政策によって戦時国債を上手に長期国債に借り換えしたアメリカですが、どうも、長期国債の大量償還時期になると、ニクソンショックが起こされたりしてドル安政策になったのでは無いか。その余波がずっと継続して、アメリカは10年周期でドル安とドル高を繰り返して、米国債の償還コストを削減しているのでは?・・・これは妄想に過ぎませんが・・・。

引用元-人力でGO

日本はアメリカの経済悪化をどう見ているのか

日本ではアメリカの経済が悪化するのを無視している。またアメリカの覇権が失われることはないとした分析がまかり通っている。2つのことが思い浮かんだ。

①日本はアメリカとともに破綻する考えである。中国が嫌いなのとアジア蔑視の日本の古い考えなどがありアメリカ以外の国と付き合うことをしたくないと思っている連中が日本もアメリカと破綻させようとしている。

②官僚たちはすでにアメリカ破綻を知っていてそれをあえて言わない。その理由として日本が世界中から敵視されないように気づかないふりをしている。(英米のマスコミや英米中心主義者が日本を陥れることを恐れている。)アメリカが破綻したときに日本はアメリカとの関係を絶ち中国や周辺国と仲良くする戦略である。もうすでにアメリカ国債をやみのマーケットで売りさばいて日本の損失を最小限に防ぐ努力を官僚たちはしていた。財務省の役人たちはまたアメリカが日本にお金を貸すようにせまって来たときに断れるように日本経済を悪化させた。

私は②であることを強く望んでいます。日本の財務省の官僚たちの運営によりこの難局は乗り越えられるかもしれません。アメリカ崩壊後はすぐに景気対策を行ってほしい。

引用元-アメリカ崩壊後の日本と世界

まとめ
アメリカの経済は日本に必ず影響を及ぼすのでその動向に注意しておかないといけませんね。

twitterの反応

 - 海外・国際

ページ
上部へ