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プロ野球が16球団に?今後増球団の数は増えるのか

      2016/04/30

プロ野球が16球団に?今後増球団の数は増えるのか

現在プロ野球の球団の数は12球団ですが、この球団を16球団に増やすという話があるのを知っていますか?プロ野球の球団はどうしたら増えるのでしょうか。今回はプロ野球の16球団構想について調べました。

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現在のプロ野球の球団

12球団のフランチャイズ地域

では次に、新規球団の保護地域(フランチャイズ)及び本拠地を考えます。まず現在の12球団の保護地域を見てみると、

北海道・東北
北海道日本ハムファイターズ・北海道
東北楽天ゴールデンイーグルス・宮城県

関東
読売ジャイアンツ・東京都
東京ヤクルトスワローズ・東京都
横浜DeNAベイスターズ・神奈川県
埼玉西武ライオンズ・埼玉県
千葉ロッテマリーンズ・千葉県

東海
中日ドラゴンズ・愛知県

近畿
阪神タイガース・兵庫県
オリックス・バファローズ・大阪府

中国
広島東洋カープ・広島県

九州
福岡ソフトバンクホークス・福岡県

となっています。
現在チームがある地域は、人口や交通インフラも完備した都市ですね。やはり球団運営で一番大事なのは、集客(ファン)でしょうからね。また本拠地となる球場も同時に必要になってきます。

引用元-野球情報最前線 -球音の響き-

プロ野球の球団増で経済活性化を図る

自民党が日本野球機構などに働きかけ、球団を増やすことで経済活性化を図るプランがあると報じた。同紙によれば、すでに有志の国会議員による議員連盟の結成も検討されており、18日の会合にはスポーツジャーナリストの二宮清純氏を講師に招聘。二宮氏は、新球団を北信越、静岡、四国、南九州の4地域に作ってセ・パ両リーグを各8球団とし、東西に地区を分けて計4グループの1位がプレーオフで日本一を争うことを提案したという。

1950年にセ・パ両リーグに分かれたプロ野球界は、一時期両リーグとも8球団を抱えた時期もあったが、やがて6球団に落ち着き、その後50年以上12球団制が継続。今世紀に入り、日本ハムの北海道移転、近鉄とオリックスによる再編、楽天が仙台を本拠地として新球団誕生など、大きな変化はいくつもあったが、球団増だけは聖域のように守られてきた。

引用元-AolNews.

球団を増やす場所はどこになる?

 今年、楽天が創設9年目でパ・リーグを初制覇したことにより、東北地方に多大な効果をもたらした。巨人との日本シリーズの視聴率は仙台地区で第1戦、第2戦とも40%超。2年前の東日本大震災で沈んだ地域に元気を与えた。

 後発のサッカーJリーグは40クラブ、バスケットボールbjリーグは21クラブと新規参入を受け入れ、全国にその輪を広げていった。楽天の例でも明らかなように、おらが町のプロチームの存在は地域活性化につながる。

 もちろん静岡単独での参入では球団数が奇数になり、試合が組みにくい。そこで少なくとも、もう1球団を増やし、偶数にする必要がある。そこで全国を見渡すと、新潟や金沢を拠点とした北信越、松山を中心とした四国などは十分、球団を保有する条件が整っている。

 いずれの地域も新潟のHARD OFF ECOスタジアム、富山のアルペンスタジアム、松山の坊っちゃんスタジアムとプロ野球の公式戦が開催可能な球場がある。北信越はBCリーグ、四国はアイランドリーグと、既にプロ野球の独立リーグが存在し、地元チームを支援する素地ができあがっている。

 第一段階は静岡と、北信越か四国のいずれか球団を立ち上げて参入し、続いて北信越と四国の残された方と、沖縄に球団を創設する。沖縄は多くの球団が春季キャンプを張り、施設面でも充実している。なかでも巨人のキャンプ地、沖縄セルラースタジアム那覇は3万人収容の立派な球場だ。こうして、ゆくゆくは16球団に拡張するのが理想形だと考える。

 そして16球団を4球団ずつ、セ・リーグの東地区、西地区、パ・リーグの東地区、西地区に分割し、その優勝チームがプレーオフを戦うシステムにするのはどうか。こうすれば現行の3位までが出場できるクライマックスシリーズよりポストシーズンも盛り上がるはずである。

引用元-BLUETAG.JP

16球団に増やすための問題点

立ちはだかるハードルの数々
4球団分の選手をどう集める、レベル維持は

 まず新設球団の選手をどうするかだ。2004年、大阪近鉄が存続不可能になった時は、球界再編の非常事態でもあり、吸収合併したオリックスと新設された東北楽天に近鉄の選手が分配されたが、今回は既存の12球団とは関係ないところで行われる球団設立。社会人や独立リーグ、他球団から戦力外通告を受けた選手などをかき集めるしかない。

 もし、12球団が同意すれば、MLBやNFLなど米プロスポーツ界で見られるような、既存の球団から選手を分配するエクスパンション・ドラフトが行われるだろうが、それにしたって支配下登録70人×4球団で280人の新たなNPB選手が生まれるわけだ。トップ選手のメジャー流出が続き、ただでさえレベル維持が大変な球界で、そんなことがあったらレベル低下は避けられない。

 新球団も当初はなかなか勝てないだろう。Jリーグは21年かけて、J1、J2、J3というレベルの階層を作って行った。トップのJ1を頂点とするピラミッドを形成しているのである。Jリーグ参入を目指すクラブは、まずは地域リーグで実力をつけ、アマチュアのJFL入りし、J3→J2→J1というルートでレベルアップを図る仕組みができている。そうしてレベルを担保している。今回の案のように新設球団がいきなりトップレベルに参入して戦うこと自体、無理があるのだ。

 加えて今は少年たちの野球離れが進んでいる。中学体育連盟(中体連)による全国の中学校の部活登録者数のデータによれば、2003年は野球部が1位で約31万人、2位のサッカー部が約21万人で10万人あまりの差があったが、その後野球部の部員は減少が続いたのに対しサッカー部は増加、2013年の部員数はついにサッカー部が野球部を抜いて1位となった。高校野球はそれほどではないが、部員の減少は続いている。

引用元-DIAMOND online

球団を増やすには

一番の問題は、1球団が抱える保有人数にある。現在、各球団の支配下登録選手は70名で、他にも育成枠選手がいるので球団によっては90名もの選手を抱えている。出場試合登録選手(いわゆる一軍枠)は28名なので、半分以上は球団の儲けとはならない二軍選手なのだ。これでは人件費がかさんで当たり前である。しかも、現在ではどの球団も若手選手用に立派な合宿所を構えているが、その維持費や固定資産税もバカにはならない。もちろん二軍用の本拠地もある。これらを一つの球団が賄っているのだから、赤字になって当たり前だ。

そこで、一軍と二軍を完全に分離するのだ。要するに、球団経営を分けてしまうのである。そうすれば、一軍(親球団)の保有選手は3,40名程度で済む。二軍チームは親球団の本拠地に近い場所にある必要はなく、二軍球団にとって都合のいい場所に本拠地を構えればいいわけだ。一軍と二軍の本拠地が離れていれば、一軍の首脳陣が二軍選手を直接見られなくなる、という意見もあるだろうが、北海道日本ハム・ファイターズの二軍は札幌から遠く離れた千葉県の鎌ヶ谷にあるにもかかわらず、ちゃんとファームが成り立っているではないか。つまり、一軍と二軍は本拠地が近くないとダメ、という理由は通らない。むしろ、プロ野球のない地方に二軍チームを持って行けば、新たなファンを開拓できるだろう。

現在は一つの球団(会社)が一軍と二軍を保有しており、儲けを見込んでいるのは一軍だけなので、二軍は単なる選手の育成の場にしかなっていない。だが、二軍を球団として発足させると、二軍戦でも立派な興行となる。というより、興行としなければ球団経営は成り立たない。

例えば、阪神の二軍は阪神甲子園球場に程近い鳴尾浜球場を本拠地としているが、この球場で二軍の公式戦を行う場合でも入場料は無料だ。球場には売店すらなく、ソフトドリンクの自動販売機があるだけである。つまり、阪神球団は二軍戦で儲けることなどハナから考えていないのだ。だが、二軍とはいえプロ野球選手なら、観客の入場料から給料を貰うのが本来の姿である。他の球団でも入場料は取るものの非常に安く、二軍戦で商売をしようという気があるとはとても思えない。

阪神は人気球団なので、照明設備のない鳴尾浜球場でも平日の昼間にもかかわらず大勢の観客が来ている。これをもう一歩進めて、平日のナイトゲームなら入場料を徴収しても充分に観客は入るはずだ。しかもそれがプロ球団のない土地なら、ますます商売になるだろう。

二軍戦での収入は入場料だけではない。売店での飲食物や球団グッズも商売になる。そして、地元企業の広告料収入も大きいだろう。二軍チーム専門の球団を作れば、ファームとはいえ球団経営も本気になるはずだ。

さらにもう一歩進めて、全国に根付きつつある独立リーグにも参加を呼びかける。これらの球団を、NPBのファームチームに組み込めばいいのだ。もちろん、NPB球団傘下に入るかどうかは球団の自由で、独立球団としてそのまま経営を続けてもいい。さらに、NPB球団によっては、三軍以下のファームチームも作ればいいのである。当然、それらの球団も独自の球団経営をすることは言うまでもない。年俸が安い選手が中心なら、地方の地元企業でも球団経営をしやすいだろう。そして、各地域ごとにリーグを作り、NPBファーム球団と独立球団で公式戦を行えばいいのだ。そうなると現行の独立リーグは発展的解消となるだろうが、これまでの独立リーグ経営のノウハウを活かせばいい。筆者の知人には独立リーグ球団の経営に関わった人物がおり、話を聞くとその経営努力はNPB二軍の比ではない。もちろん、NPBの親球団も、ファームチームには積極的に援助する。

さらに、社会人野球との連携も図る。最近は不況のために社会人野球の企業チームは激減しているが、プロ(独立球団を含む)のファームチームを都市対抗の予選に参加させるのだ。すると社会人野球も活性化するだろうし、ファームチームも一発勝負の厳しさを体験できる。アマチュアの社会人野球がプロの参加を認めるのか?と心配する人もいるだろうが、実は四国アイランド・リーグが発足するときに、社会人野球側から都市対抗予選に参加する気はないか、と打診していたのだ。残念ながらこの時は四国リーグ側が断ったために、この画期的な試みは実現しなかったが、プロ・アマの垣根が取り払われつつある今、練習試合ではなく公式戦で戦うのは有意義だと思う。

引用元-安威川敏樹のネターランド王国

まとめ
16球団構想の実現はなかなか難しそうですね。今後の動向が気になります。

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