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高校の英語が変わる?その種類と内容とは

      2017/10/08

高校の英語が変わる?その種類と内容とは

最近は英語の授業が小学校でも取り入れられ、現代における英語の重要性が認識されています。そんな中、高校でも英語の授業の改訂が行われ、授業の種類が変わったそうです。今回は年々様変わりしていく、英語の授業について調べてみました。

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●高校で習う英語の種類とは?

高校では、新入生から新学習指導要領の全面実施に入ります。目玉の一つは、英語の授業を「英語で行う」のを基本とすることです。指導要領の改訂方針(外部のPDFにリンク)が発表された4年余り前(2008<平成20>年12月)には「本当にできるのか」と大きな話題になりました。なぜ、英語の授業を英語で行うのでしょうか。

その前に、お子さんの教科書をよく見てください。英語の科目名が「コミュニケーション英語I」(または「コミュニケーション英語基礎」)となっているのに気づいたでしょうか。旧学習指導要領(外部のPDFにリンク)でも「オーラル・コミュニケーション(OC)」(I・II)という科目があったのですが、OC-Iは「英語I」との選択必修科目という位置づけでした。しかし新指導要領では「コミュニケーション英語II」「コミュニケーション英語III」というように「コミュニケーション~」という科目名が英語のメーンになっていますし(ほかに「英語表現」I・II、「英語会話」)、コミュニケーション英語Iはすべての高校生が必ず授業を受ける「共通必履修科目」に指定されています。

英語で授業を行うことについて文部科学省の向後秀明教科調査官は、2012(平成24)年12月に上智大学とベネッセコーポレーションが共催したシンポジウム(外部のPDFにリンク)で「いわゆる英会話をやってくれ、ということではない」と断言していました。向後調査官によると、英語科の目標は「コミュニケーション能力の育成一点のみ」なのだそうです。実際、新旧の指導要領でコミュニケーション英語I(新)と英語I(旧)の「目標」を比べてみても、旧指導要領では付け足しのように書かれていた「積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度を育てる」という一文が新指導要領では最初に置かれており、「英語を通じて」コミュニケーション能力を育成することが主眼になったのだということが読み取れます。
そうは言っても、英語は多くの大学で文系・理系を問わず出題される入試科目でもあります。ただし向後調査官は「5年後、10年後、20年後の生徒の姿を思い起こして、必要性を考えてほしい。受験だけで考えると制限されてしまう」と、シンポジウムに集まった先生たちに注意を促していました。英語などを使って外国の人と仕事ができる「グローバル人材」を増やすのが、政府全体の目標(外部のPDFにリンク)です。そのための基礎を培うのが高校までの「英語」であり、高校の「コミュニケーション英語」なのだというわけです。

引用元-ベネッセ 教育情報サイト

●改訂後の英語の授業の種類の内容とは

今回の改訂の目玉のひとつでもある、コミュニケーション英語の内容について少し詳しくみてみたい。まず、リスニングについてみると、コミュニケーション英語Ⅰでは事物の紹介や対話が聞き取りの対象となっているが、コミュニケーション英語Ⅱでは、さらに進んで報告や討論が加わっていることがわかる。つまり、ⅠがまだどちらかというとBICSレベルの聞き取りに重きが置かれているのに対して、Ⅱでは、CALP2レベルの聞き取りに重点が移行していると言えるだろう。次に、リーディングについてみてみよう。ここでも、コミュニケーション英語Ⅰでは説明や物語が材料として挙げられているが、コミュニケーション英語Ⅱでは評論や随筆などが加わり、さらに、読む目的に応じて速読や精読の区別をして読むことを求めている(これは、現行の学習指導要領のリーディングにも述べられていることだが)。つまり認知的にかなり高度な読解技術の運用を求めていると言えよう。では、スピーキングはどうか。ここでわかるのは、コミュニケーション英語ⅠもⅡもディスカッション力や対話力の育成を求めているが、Ⅱではさらにその結果をまとめるという、より高度な能力の育成が要求されていることがわかる。

さて、英語表現ⅠとⅡはそれぞれ選択科目だが、この両科目は、自己表現力を重視した発信型英語力育成のための科目である。その内容を少し検討してみよう。まずスピーキングからみてみると、特徴としては、「即興」で話す力が強調されていること、また、発表や議論、説得などの認知的にも高度な言語活用能力の育成が求められていることだが、ⅠからⅡになると、それがより高度になっていることである。次にライティングについてみてみると、ⅠからⅡになると、さまざまなジャンルの文章を書くことや、表現の工夫など、より思考を重視することが強調されている。また、高度な発表能力の育成については、Ⅰではスピーチやプレゼンテーションの仕方を学び、それを実践することが求められているが、Ⅱでは、さらに、ディベートのやり方の知識と実践が求められていることがわかる。最後に発信に必要な思考との関係についてみてみると、Ⅰでは、意見の比較、共通点と相違点の整理などが強調されているが、Ⅱではさらに考えを広げ、課題の解決に向けて当事者同士が協力し合うことの重要性が強調されていることがわかるだろう。

引用元-ARCLE

●なかなか上がらない、高校生の話すレベル

A 文科省が昨年夏に初めて行った調査で、全国の国公立高約480校の生徒約7万人がテストを受けました。語学の習得に欠かせない「読む・聞く・話す・書く」の四つの力を測るのが目的で、結果は実用英語技能検定(英検)の「5~3級」(中学初級から卒業程度)から「準1級」(大学中級程度)相当のレベルで示されました。

 このうち、最も成績が良かった「読む」で約7割、「聞く」で約8割、「書く」「話す」では9割近くが、「5~3級」の中学レベルでした。

 政府は、高卒段階の英語力の目標を「英検準2級~2級程度以上」(高校中級から卒業程度)としており、目標には程遠い深刻な実態です。特に「書く」で全体の29%、「話す」で13%の生徒が0点で、発信力に大きな課題があります。

 英語教育に詳しい上智大の吉田研作・言語教育研究センター長は「日本の大学入試が文法や長文読解力を重視し、高校の授業もその対策に力を入れてきた影響が大きい」と話しています。

 海外の大学の留学生選考などに使われるTOEFLの平均点も、日本はアジア31か国・地域で26位(2013年)と低迷しています。

Q 何か対策を講じているのでしょうか?

A 英文和訳や文法に偏った学習では社会に出てから通用しないと、産業界も改善を求めていました。文科省は、13年度から「高校の英語の授業は英語で行うのを基本」としました。中学でも20年度から、英語の授業を英語で行う予定です。小学5、6年の英語も20年度から教科とし、全体の底上げを図ります。

 民間の語学学校などでは、授業で日本語を使いません。大手の「ベルリッツ」によると、「英語に早く慣れることができ、実践的な話す力や理解力が向上する」そうです。

引用元-YOMIURI ONLINE

●高校の英語の授業を英語で行う事は本格化するのか?

「英語で授業」という方針に対しては、導入前から「英語で授業なんて無理」といった声が教員の間にも少なからずありました。ただ、そもそも外国語科の目標は、「コミュニケーション能力を養うこと」(指導要領解説<外部のPDFにリンク>)であり、聞く・話す・読む・書くという「4技能」のバランスよい育成を目指していることを考えれば、授業で英語を使うことは至って当然とも言えます。

これに関して文科省の太田光春視学官がスーパーグローバルハイスクール(SGH)連絡会の講演で、うまいことを言っていました。「泳げないから水に入れません、と言っていて泳げるようになりますか。英語も、できなければ人一倍、英語に触れさせる必要があります。いま学校でやっているのはまったく意味のない、プールサイドでクロールの解説をしているようなものです」。なるほど、英語を6年間勉強しても一向に話せなかったわけです。

英語の授業がなかなか変わらないのは、生徒側の問題だけでなく、大学受験が読解中心で、そのため文法事項などをしっかり教えなければならないという事情もあるようです。しかしグローバル人材育成のため実践的な英語力をつけさせようとする大学は増える一方ですし、文科省の有識者会議も入試の英語に4技能を測定できるTOEFL、GTECなど外部試験を活用できないかという検討を行っています。大学側も変わりつつあるのですから、高校側も早急に授業を見直す必要があるでしょう。

引用元-BLOGOS

●英語指導の課題

中学校・高校の英語の授業では音声指導や文法指導などが多く、「話す」「書く」を含めた言語活動がまだ十分に行われていないという課題が明らかになりました。中高生の英語によるコミュニケーション能力の向上のためには、従来の文法中心の指導からの脱却が求められます。
 英語教員の多くは、「英語で表現する機会を作る」ことや「4技能のバランスを考慮する」ことの重要性を認識しています。しかし、その実行が十分ではないことも明らかになりました。その背景には、自分自身の英語力の不足や指導方法に悩みがあることもみえてきました。
 現在、4技能(「聞く」「話す」「読む」「書く」)を測定する入試の導入が検討されています。それに伴い、中学校・高校の指導は大きな変革を迫られています。
 中学校・高校の英語教育をよりよいものとするためには、もちろん英語教員の英語力や指導力の向上は不可欠です。そのためには、日々、生徒に向き合い英語教育を担っている英語教員のさまざまな悩みや不安を解消するサポートが必要でしょう。研修の機会の拡充や研修プログラムの開発、また加えて、教員養成課程や教員免許制度、教科書・教材のあり方の検討も喫緊の課題といえそうです。

引用元-PRTIMES

●英語の大学入試改革

現在、4技能にわたる英語力を適正に測定するテストを大学入試に活用するため、文科省による大学入試改革が行われようとしています。同省の「英語力評価及び入学者選抜における英語の資格・検定試験の活用促進に関する連絡協議会」委員であり、立教大学の入試改革にも携わられている松本 茂先生にお話を伺いました。

なぜ4技能測定型の外部テストの導入が検討されるようになったのでしょうか?

 今後グローバル化がさらに進み、外国の人が数多く日本に来て仕事をすること、日本の人が海外で働くケースが増えつづけるはずです。そういう状況を考えると、英語が分かるだけではなく、使えるようになることが、これからの社会を担う若者に必要なわけです。
 現在の学習指導要領には、4つの技能を総合的に高めるための活動中心の指導の在り方が示されています。また、2013年12月には下村文科大臣が「活動の高度化(ディベートやネゴシエーションなど)」に向けた英語教育改革実施計画を示しました。
 4技能を総合的に学ぶ授業を受けた子どもたちが、リーディング偏重の大学入試を受けている現状は高大接続の観点からも改善すべきです。スピーキング、ライティングなども含めたアウトプット力を測定できる入学者選抜システムを確立することは急務だと言えます。
 大学入試センターもこれまでリスニング試験を導入するなど改善に努めてきましたが、今の体制では、何十万もの受験者に対してスピーキングとライティングの試験を作成し、同一日に実施するのは様々な困難が予想されます。さらに、信頼性・妥当性が高い4技能入試問題を各大学が作成するのはほぼ不可能なことです。よって、4技能の入試問題をセンターや各大学作成するのではなく、テスト開発のノウハウの蓄積がある4技能テストを使うのが良いのではないか、という流れになっています。

引用元-TOEFL Junior TOEFL Primary

まとめ
現代において英語は不可欠であり、大学の入試の内容も変わっていきそうですね。今後もまだまだ授業の内容は変わっていきそうですが、英語での授業が定着していくといいですね。

twitterの反応


https://twitter.com/2714Kirika/status/598037625061019648


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