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東京で地震が発生!津波は来るのか?

      2017/10/19

東京で地震が発生!津波は来るのか?

近年東京では南海トラフ地震の発生により甚大な被害を被るとの想定がされています。その場合、東京にも津波は来るのでしょうか?しかし地震を予測するのは難しいので、日々の備えが必要となります。今回は東京で地震が起きた場合について調べました。

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南海トラフ地震が発生した場合の東京の被害とは

東京都は14日、マグニチュード9クラスの南海トラフ地震が発生した際の被害想定を発表した。それによると、それによると、伊豆諸島と小笠原諸島で最大1,774人の死者が発生し、中でも新島では最悪の場合、人口の半数以上に当たる1,313人が死亡する可能性があることがわかった。

今回発表した被害想定は、内閣府が2012年8月に発表した「南海トラフ巨大地震の被害想定(第1次報告)」を踏まえ、特に島しょ部における詳細な被害を明らかにするために作成したもの。

23区・多摩地域における被害については、大田区や江東区などの一部地域で震度が最大6弱、そのほかの地域では大部分が最大震度5強となると予測。

最大津波高は、江東区で2.48メートル、中央区で2.46メートル、品川区で2.44メートル、港区で2.40メートル、大田区で2.37メートル、江戸川区で2.07メートル、東京湾埋立地で1.88メートルと予想している。ただし、いずれのケースでも水門が閉鎖されていれば堤内値への浸水は見られず、人的被害は発生しないとしている。

液状化危険度を見ると、江戸川区や葛飾区、江東区などの一部で「液状化の可能性が高い」と想定している。

島しょ部の被害については、大島や利島などの一部で最大震度6弱が想定されるものの、ほとんどの地域で最大震度5強以下と予測。御蔵島、青ヶ島などでは最大震度5強~震度3、小笠原諸島では最大震度1以下と予想している。

最大津波高は、新島で30.16メートル、式根島で28.15メートル、神津島で28.43メートル、八丈島で18.07メートル、青ヶ島で17.68メートル、三宅島で16.98メートル、利島で16.18メートル、伊豆大島で15.76メートル、小笠原諸島の父島で18.52メートルなどと想定。到達時間は15分程度(新島)と見ている。

建物被害については、最大1,282棟が全壊し、このうち津波による被害は1,160棟と予測。急傾斜地崩壊等は最大122棟発生するとしている。死者数は最悪の場合、新島で1,313人、神津島で288人、三宅島で143人、小笠原諸島の父島で127人、母島で34人、伊豆大島で37人などと想定。なお、迅速に避難することができれば、津波による死者はゼロになる可能性があるとしている。

引用元-マイナビニュース

地震が発生!津波は来るのか

「地震津波」は海底下の比較的浅い所を震源として大きな地震が発生すると、断層運動により海底地形が変動し、それが海水に伝わり、海面が上下することにより津波が発生する。断層破壊がゆっくり進行すると、断層がヌルヌル動き、陸上では強い揺れを感じない。しかし、津波は発生する。1960年のチリ地震津波では北海道から沖縄にかけて142名の死者が出た。遠方で起った地震で日本で揺れを感じなくても津波が襲来し犠牲者を出す事がある。現在ではハワイにある「太平洋津波警報センター」が環太平洋のどこの海域で発生した津波に対しても、各国の地震観測網のデーターをただちに分析して、津波の規模や、進行方向、到達時刻などを推定し、諸国に対して速やかに津波情報を伝達する体制が整備されている。

引用元-東京大震災ブログ

過去に東京で津波が発生した地震

 赤穂浪士の討ち入りから約1年後の元禄関東地震は推定M(マグニチュード)8.2という江戸期最大の地震。相模湾に沿って海底に延びるプレート境界から発生した。小田原城は完全に倒壊し江戸城も被災した。この地震後に江戸城内に一種の耐震構造を備えた「地震之間」が設けられた。

 津波も三浦半島では津波高6~8メートルに達し寺社などが流失したが東京湾内のほとんどのエリアでは減衰して1~2メートル。両国で4回の津波を記録し1隻が転覆、品川では浜側へ逃げた人が波に巻き取られたことなどが記録されている。

 幕末の安政東海地震(M8.4、震源は駿河湾から遠州灘沖)は房総半島から四国にかけて津波が襲来し伊豆に停泊中のロシア船ディアナ号が沈没したりした。しかし江戸では隅田川河口の浜町河岸(中央区)で水位が1~1.2メートル上がって路上にあふれ、船が破損した程度だった。深川(江東区)でも水があふれたが家屋までは到達しなかったとの古文書が残っている。

 首都圏直下型の地震では翌年の安政江戸地震(M6.9)が武士・町人合計死者1万人ともされる被害の大きさからよく知られている。ただ震源地が荒川河口付近とされ津波被害の記録は残っていないという。

引用元-日経電子版

東京の施設は津波を想定していない?

 万が一、東京湾に大きな津波が押し寄せると、津波対策を行なっていない湾岸の古い石油コンビナートや火力発電所で火災が発生し、湾内の船舶が転覆する。津波は羽田空港に浸水し、荒川、隅田川、多摩川などを遡上して広大なゼロメートル地帯の家屋を呑み込み、地下鉄、地下街に浸水被害をもたらす。
 こうした甚大な被害が予測される。実は、津波の発生を全く想像できなかったというよりも、首都機能に甚大な被害を及ぼすなど、予測される被害があまりにも大きいゆえに、大きな津波が発生するという想定自体が事実上タブー視されてきたのだ。

 原発安全神話同様の「東京湾津波安全神話」が支配してきた、と私は見ている。
 有明の施設はその象徴なのである。
 内閣府防災担当に津波被害の危惧をぶつけると、こんな答えが返ってきた。

「東日本大震災以前、東京湾で2mを超える津波が観測されたことはありません。ですから、施設を建設した当時は、湾からの距離、海抜、防潮堤の存在などを考え、津波に対して安全だという認識でした。念のために通信機器や自家発電設備は建物の2階に設置しています。東日本大震災の際に2m以上の津波が発生したと報道されましたが、内閣府としてはあれを正式に津波として認識しているわけではありません。今後、正式にあれが津波ということになれば、新たな対応をすることになると思いますが」
 なんともお役所的な対応である。

引用元-BIGLOBEニュース

地震が発生した場合の帰宅難民

 協議会は、東京湾北部を震源とするマグニチュード(M)7.3の地震が、外出者の多い平日正午に発生した場合、東京都と神奈川、埼玉、千葉各県、茨城県南部で最大989万人が帰宅困難になると想定。3日間は人命救助や消火活動を優先させる必要があり、危険も伴うとして、社内などで待機するよう求めた。

 外出先で地震に遭った人は、駅や大規模集客施設などで保護するとともに、自治体と協定を結んだホテルやホールなどを「一時滞在施設」として開放。自治体は専任スタッフを配置し正確な情報を伝達するよう定めた。

 企業など向けに策定した5種類のガイドラインでは、備蓄量の目安を1人当たり水9リットルと食料9食分、毛布1枚と提示。一時滞在施設の収容人数の目安は3.3平方メートル当たり2人と設定した。

 帰宅を開始する4日目以降も鉄道などの不通が続く可能性があり、健康な人(自宅まで10キロ超離れた被災者は784万人と想定)は徒歩で帰るよう求め、自治体は道沿いのコンビニやガソリンスタンドを「帰宅支援ステーション」に指定する。高齢者や障害者など自力で帰るのが難しい人(205万人と想定)はバスなどで搬送するとし、自治体や事業者などがマニュアルで手順を定める。

 昨年の東日本大震災では首都圏で515万人の帰宅困難者が発生した。

引用元-日本経済新聞

津波から命を守るには

 津波から尊い命を守るためには、何よりもまず、家具の固定や住宅の耐震化などの地震対策を万全にしておくことが大前提であるということをしっかりと認識していただきたいと思います。
 昨年、国が発表した南海トラフ巨大地震の被害想定によると、地震の規模はM9程度、被害予測も従来のものから大きく拡大されました。これは、科学的知見にもとづくものであり、今後起こり得る最大級の地震であると同時に、私たちが知り得る範囲では一度も経験したことのないほどの巨大な地震となります。先述の通り、この被害想定では、場所によっては地震発生直後に津波が到達するところもあり、強い揺れを感じたらすぐに逃げなければ助かることはできません。一方、建物や家具の下敷きになれば、その時点で命を落としてしまうかもしれないのです。
 最後に、戦前の物理学者であり随筆家の寺田寅彦氏の名言に「自然は過去の習慣に忠実である。それゆえに、災害は忘れたころにやってくる」というのがあります。今の時代に生きる私たちは、この言葉を「災害は必ずやってくる」に換えて念頭に置いておく必要があります。4つのプレートの上に乗っている日本に住む私たちは、決して地震から目をそらすことはできません。必ずやってくる地震と向き合い、自分に何ができるのか、何をしなければならないのかを、常に考えておくことが重要です。

引用元-NICE

まとめ
地震はいつ来るかはわかりません。被害を最小限にするためにも日々の備えをしておきたいですね。

twitterの反応


https://twitter.com/di_cken415/status/704668610912911361


https://twitter.com/hananosuke/status/686532229959258113

 - 雑学

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