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引っ越しで郵便物を転送するには?一時的な転送も可能?

      2018/09/18

引っ越しで郵便物を転送するには?一時的な転送も可能?

引っ越して住所が変わった場合は郵便局に郵便物の転送をする手続きをしないといけません。この転送の手続きは一時的な転居の場合でも可能なのでしょうか?今回は郵便物の転送の手続きについて調べました。

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郵便物を転送する場合の手続き方法

郵便局の手続き方法

郵便局の転居・転送サービスを利用するには、郵便局に住所変更の届出を行います。
郵便局に申込用紙がありますので、それに記入することにより手続きは完了します。

手続きの際、運転免許証や保険証などの本人確認書類と印鑑が必要になりますので、忘れないように持って行きましょう。
郵便局は全国どの郵便局からでも手続きが可能です。

また郵便局においてある転送はがきに必要事項を記入し、ポストに投函することによっても、住所変更の手続は同様に可能です。

引用元-引っ越し料金の裏テク

郵便物の転送手続きに必要な物とは

転送手続きに必要なもの

転送手続きに必要な物は下記の通りです。
・身分証明書(本人確認のために必要)
・住民票、運転免許証など(旧住所を確認するために必要)

これらを持参し、郵便局に置いてある『転居届』に必要事項を記入して、提出するだけでOKです。
確認する住所は新住所ではなく旧住所なので注意しましょう。

このサービスは郵便局に直接行かなくても受けることができるので、できるだけ利用することをオススメします。
インターネットからの申し込みや、転居届に必要事項を記入してポストに投函するなど、色々な方法で申し込み可能になっています。
また、このサービスは基本的に「引っ越し前」に行っておきましょう。
手続きから開始までに3~7日間空くこともありますし、旧住所の住民票を取るには引っ越し前の方が何かと便利ですしね。

引用元-引っ越し準備はコレで完璧!

こんな便利な転送サービスも

便利に使える転送サービス

郵便局の転送サービスは、知っていると得をすることがいくつかあります。

更新が出来る

基本の転送サービスは1年間ですが、更新の手続きをすれば更に1年間延長することができます。
もちろん住所が変わったことを、関係者に連絡することが一番ですが、必要な時には更新しておくと安心です。

引っ越す人の分だけ転送できる

家族の一部だけが引っ越す場合には、引っ越す本人宛の郵便物だけを転送することができます。

引用元-引っ越し虎の巻

一時的に郵便物を転送したい場合は

いろんな事情で 一時的に 転送を解除したい! 転送を止めたい!
1年未満でも こういう事態は おこります。
特に 銀行口座を開設したとき 免許証の住所が 現住所でないとき転送届けを解除しないと クレジットカードは 転送不可ですから 銀行に戻ってしまいます。

でも ネットでは 「解除できません。各郵便事業所でご相談ください」 と書いてあります。
ええ~~~~!!!!??? そ、相談~~~??((((((ノ゚⊿゚)ノ
ありゃりゃ どうすべぇ??????

で 郵便局に電話して聞いてみると 答えは簡単。
現住所(新住所)から 旧住所へ 逆転送届けを だせば それで転送解除になるそうです。
つまり、A住所(旧住所) → B住所(現住所である新住所)に転送届けををだしているので反対にB住所(現住所である新住所) → A住所(旧住所)に転送届けをだせば、なぜか転送はしない処理となる・・・というわけです。

ネットにそれを書いてないのは悪用される可能性があるからでしょうが、それで用事が終わればまた、A住所(旧住所) → B住所(現住所である新住所)で 転送届けをだせば 転送が開始となるのです。

引用元-宝船ブログ(^-^)/

転送された荷物を受け取りたくないときは

受け取りたくない郵便物が送られてくるので解除したい

例えば、旧住所宛てに受け取りたくない差出人からの郵便物が転送されてくるというような場合や、ダイレクトメールなどの不必要な手紙が頻繁に送られてくるなどのケースで途中で解除したいという場合。

もし仮に、解除できたとしましても、今現在の転送を解除してしまえば、その他の重要な郵便物も届かなくなってしまいます。
なので、もしある特定の郵便物に迷惑しているということであれば、転送を止めるのではなく、『受取拒否』という制度を利用すれば、その特定の郵便物を差出人に差し戻すことができます。

『受取拒否』とは、届いた郵便物に以下2点を記入したメモ用紙か付箋を貼りつけます。・「受取拒絶」という文言
・受け取りを拒否した本人の押印または署名

引用元-郵便局転居届手続きガイド

一時的に郵便物を預かってくれるサービスも

長期間不在とする場合の郵便物等の配達について教えてください
旅行や帰省など、長期間ご不在となる場合は、不在となる期間(最長30日)をあらかじめ不在届により届けていただければ、その期間内に到着した郵便物等は、届出期間終了後に配達にお伺いします。

引用元-JP郵便局

まとめ
いかがでしたか?一年未満で転送を解除する手続きは結構ややこしいようですね。

twitterの反応

https://twitter.com/ymd_tty/status/676265930205171713


https://twitter.com/aquasmile_18/status/277846881709735936

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